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「BASE」「カラーミー」で特定商取引法に基づく表記を検索サイトに表示させないカスタマイズ!
ネットショップを立ち上げる場合、特定商取引法に基づく表記に販売者の屋号(氏名)や住所、電話番号などを表記しなければなりません。
しかし、会社などではなく個人での小規模運営や副業の場合、個人の氏名や自宅の住所を公開することになるので、”特定商取引法に基づく表記”ページはネットショップに無関係な人にはなるべく見られたくはないページです。
グーグルなどで検索するとヒットしてしまうので不安な方も多いかと思います。
そこで今回は、metaタグというものを設定することによってBASEとカラーミーショップで「特定商取引法に基づく表記」ページをグーグルなどの検索サイトに表示させないようにするカスタマイズ方法をご紹介します!
設定するmetaタグの説明
グーグルなどの検索エンジンの巡回(クロール)を拒否する方法には、metaタグを設定する方法とrobots.txtを使用する方法があります。robots.txtはサーバーにアップロードが必要になりやや難易度が高いので今回はmetaタグを設定する方法をご紹介します。
使用するのは以下の3つです。
<meta name=”robots” content=”noindex”>
検索エンジンにページをインデックス(登録)させない。
<meta name=”robots” content=”nofollow”>
検索エンジンにページ内のリンクをたどらせない。
<meta name=”robots” content=”noarchive”>
検索エンジンデータベースへの保存の拒否。検索結果のキャッシュに表示させない。
上記のnoindex、nofollow、noarchiveを連結させて表記できます。
<meta name=”robots” content=”noindex,nofollow,noarchive”>
これを特定商取引法に基づく表記ページに設定すれば完了なわけです。
BASEの設定方法
HTML編集が無料でできるようになったBASEですが、HTML編集でできることは見た目のカスタマイズだけではなく、<head>内も編集できるようになったことで目に見えない部分のカスタマイズも可能になりました。
HTML編集を使ったカスタマイズ方法については
以前の記事
をご確認ください。
<head>内に、
{block:LawPage}
<meta name=”robots” content=”noindex,nofollow,noarchive”>
{/block:LawPage}
と設定するだけです。
{block:LawPage}は、特定商取引法に基づく表記ページであるか否かを判定するタグで、特定商取引法に基づく表記ページの時だけ、{block:LawPage}〜 {/block:LawPage}に書かれたタグが表示されます。
設定後は必ず、”特定商取引法に基づく表記”ページにだけに設定されているかを確認してください。
このmetaタグが設定されているページは検索で表示されなくなるので、もし他のトップページや商品ページなどに設定されてしまっていたら検索からの集客がなくなってしまいます。
確認はそれぞれのページで右クリックなどでソースを表示、<head>内を確認します。
カラーミーショップの設定方法
本来、metaタグは<head>内に設定するタグなので<head>外にmetaタグを設定してもほとんどの場合、無効になってしまいます。
しかし、残念ながら2018年7月現在、カラーミーでは特定商取引法に基づく表記ページだけ個別に<head>内をカスタマイズすることができません。また、robot.txtを使うこともできませんので、苦肉の策としてjavascriptを使用して<head>内にmetaタグを設定します。
カラーミーの管理画面の、
「ショップ作成」 → 「デザイン 」→ 「テンプレートの編集」 → 「特定商取引 HTML・CSS編集」の、HTML編集の一番上に下記javascriptを設定します。
これで”特定商取引法に基づく表記”ページにだけ</head>の手前に、<meta name=”robots” content=”noindex,nofollow,noarchive”>が設定されます。
※BASEの時と同様、設定後は必ず、”特定商取引法に基づく表記”ページにだけに設定されているかを確認してください。また、この方法は、javascriptの読み込みのタイミングなどによって完全な方法ではありません。
特定商取引法に基づく表記をgoogleに検索させないカスタマイズ!のまとめ
現在は、管理画面からページ個別にmetaタグを設定するという機能はもちませんが、そのうちそのような設定が管理画面からできるようになるかもしれません。
例えば、2018年の6月に無料ネットショップサービスのSTORES.jpが、”特定商取引法に関する表記”の「事業者の名称および連絡先」を表示する際に、テキストではなく画像で表示できるような仕様変更を発表しましたが、翌日にその機能を取り下げるというようなことがありました。
画像にするという機能は、一見、ネットショップ運営者にはよい機能のように思えるのですが、テキスト情報がなくなるため、目の不自由な方などが確認できないという問題点があり、STORES.jpはこの機能を取りやめたのでした。
画像にするというのは問題がありましたが、これからも問題点を改善しつつ様々なかたちでそれぞれのネットショップサービスが仕様変更していくと思います。
今回の記事のカスタマイズ方法はその時までの対処方法だとお考えください。
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